2015年6月に起きた箱根大涌谷周辺の火山活動の影響で、箱根町の観光は一気に落ち込みました。そこで、当時の山口昇士町長をヘッドに一般財団法人箱根町観光協会は、18年4月1日より国の認定機関であるDMOとし、「箱根DMO」に名称を変更、官民一体となって箱根の観光経済を発展させることを目指しました。観光協会、箱根町職員の他に旅行業界の大手、リクルート、JTBと私の出身母体の楽天も加わりました。

　設立から6年、持続可能な観光の国際的認証団体である〈グリーン・デスティネーションズ〉（本部：オランダ）が実施する、「世界の持続可能な観光地TOP100選」に2年連続選出され、さらに2023年度は「ビジネスとマーケティング部門」で世界1位を受賞することができました。官民一体となって進めて来た「ユニバーサルツーリズムプロジェクト」が認められ、持続可能な取り組みをしている観光地として、箱根ブランドが世界的にも評価されたと自負しています。

「世界の持続可能な観光地 TOP100選」で箱根町が1位に輝くまで

　DMOとは、（Destination Management Marketing Organization）の略ですが、地域の多様な関係者を巻き込みながら、科学的アプローチを取り入れた観光地域づくりの司令塔となるものです。私が「箱根DMO」の一員になった4年前、現在の勝俣浩行町長が、「箱根を誰にも優しい観光地にする」と提唱し、「ユニバーサルツーリズムプロジェクト」が作られました。担当になった私は、社会福祉協議会の講演会で、「箱根を車いすでも巡ることができる観光地にすること」を目指していることを知り、だったら一緒にやりましょうと、車いすを使っている箱根在住の人と病院の関係者と一緒のチームを作りました。それは世界的にも珍しかったようです。

　箱根は坂道が多く、しかも狭く曲がりくねっていて、旧東海道の道は、「天下の険」と歌われるように、足腰の弱い高齢者や障がい者には行きたくても行けない観光地だと考えられがちです。しかし車いすの人と一緒にまわってみると、階段の多い箱根神社もスロープを使い、中まで入ることができるのです。病院やリハビリテーションの関係者も発信はしてはいるものの当事者には情報が届いていなかったのです。

　そこで、私たちは「車いすで巡る　箱根旅 観光マップ」というフリーの冊子を1万部作成し、都内の病院や施設など関係各所に配布しました。冊子は瞬く間になくなり増刷がかかるほど需要があったのです。具体的には、公共交通を利用したものと、自家用車を利用したもの２パターンでモデルコースをつくり、車いす利用の人の意見を反映し、誌面にはどの施設にも写真を入れて目で見て理解できる冊子にしました。もし、健常者だけで作ったのならば、「車いす利用可、駐車場あり」くらいの情報になってしまいますが、写真を見て、行ける、行けないは本人が判断できます。